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学会の活動をお知らせします。 |
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■  2011年度第6回定例研究会―中国経済の現状と見通し
世界経済の先行きが不透明な中、2012年は5年に一度の中国共産党大会が開催される年ということもあり、中国経済の動向が大変注目されています。今年度第６回定例研究会はソシオ・テクノ・ファンダメンタルズ研究会のメンバーで中国株アナリストである何紅雲さんに報告していただきます。 テーマは「中国経済の現状と見通し」です。会場はいつもの日本プレスセンター大会議室です。 奮ってご参加下さい。
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■ 「景気動向指数の改定について」―2011年度第5回定例研究会
2011年度の第5回定例研究会は12月13日（月）午前、日本記者クラブ大会議室で開きました。今回は、内閣府が行った景気動向指数の第10次改定について、作業を担当された内閣府経済社会総合研究所景気統計部長増島稔氏に、内容を詳しくご説明いただきました。 景気動向指数の改定は、主に（１）採用系列の変更（２）ＣＩの計算方法の変更、から成ります。増島氏は、（１）について、①名目値の実質値への転換②前年同月比系列の季節調整済み水準系列への転換③生産部門比率の引き下げ、の３点を基本方針として実施、合計８系列が変更された経緯を説明。また、ＣＩの計算方法では、個別系列の大幅な変動に上限・下限を設定する「外れ値」の処理について、変動を共通循環変動と固有変動に分解し、固有変動だけに「外れ値」処理を限定する方法に変更し、結果としてリーマンショックや東日本大震災後のＣＩのレベルは改定前に比べ大幅に低下したことをわかりやすく説明されました。 また、今回は2002年１月を谷とする第14循環の山を2008年２月、谷を09年３月に確定したことも解説されました。山はこれまで暫定的に設定していた07年10月から４ヶ月ずれたことになりますが、この理由は今回の景気動向指数改定に伴うものではないということです。
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■統一テーマ「復興景気と世界経済」―第27回総会・大会 平成23年11月19日（土）、東京・日本橋の東洋経済ビルで第27回総会・大会が開かれました。 総会で、平成22年度決算、平成23年度修正予算、事業活動、会員の異動の議案が報告され すべての議案は、原案通り可決、承認されました。 続いて中原奨励賞の表彰に移り、中原伸之学会会長より受賞者の渡部敏明一橋大学経済研究所教授に盾と賞金が贈呈されました。続いて渡部教授が「ＭＣＭＣのマクロ計量モデルへの応用」と題して受賞記念講演を行いました。講演では、ＭＣＭＣ（マルコフ連鎖モンテカルロ法）とは何か、そのベイズ推定への適用、マクロ計量モデルへの応用、さらに時変係数ＶＡＲモデルなどについて説明されました。 その後、「復興景気と世界経済」を統一テーマとする大会を開催しました。 中原会長が「蜘蛛の糸」と題して基調報告。中原会長は芥川龍之介の小説を引用され、世界経済の将来について「エネルギーと食料を制する者が世界を制する」と結論づけられました。２番目に、林伴子内閣府参事官経済対策・金融担当が「世界金融危機と経済政策」と題して報告。90年代以降世界で危機が多発している背景として金融資本市場の「全球一体化」、危機のコンテイジョン（伝染）などの要因を挙げられました。３番目に嶋中雄二常務理事が「復興景気のパターン～1995年と2011年～」と題して報告。95年の阪神・淡路大震災時と今回の東日本大震災時は共通点が多く、「2012年は96年と似てくる可能性がある」との見方を示されました。 コーヒーブレイクをはさみ、「復興景気の行方」をテーマにパネルディスカッションを開きました。モデレーターは櫨浩一理事・ニッセイ基礎研究所経済調査部長、パネリストは中空麻奈ＢＮＰパリバ証券チーフクレジットアナリスト、熊谷亮丸大和総研経済調査部チーフエコノミスト、鹿野達史監事・三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券景気循環研究所シニアエコノミストの3氏。 景気の足元の判断、今後の見通しについては、鹿野氏、熊谷氏は復興需要をエンジンに緩やかな拡大が続くと、比較的楽観的な見通しを示されました。これに対して、中空氏は、欧州のＧＩＩＰＳ（ギリシャ、アイルランド、イタリア、ポルトガル、スペイン）諸国の債務問題について、「欧州の空気はものすごく悲観的だ」とし、非常に厳しい見方を示されました。
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■2011年度第5回定例研究会―景気動向指数の改定について 内閣府は、景気動向指数研究会（吉川洋座長）の議論結果を踏まえ、このほど景気動向指数の第10次改定を行い、2011年９月分から新指数の公表を開始しました。改定は、◎採用系列の一部入れ替え・季節調整系列への変更など、◎ＣＩの計算で、「外れ値」の処理を当該系列だけに発言する「系列固有変動」に限定する、◎ＤＩ・ＣＩの算出期間の変更、が主な内容です。この結果、第14循環の景気の山が、これまで暫定的に設定されていた2007年10月から2008年２月に変更され、またＣＩ一致指数の2009年以降のレベルが大幅に低下するなど、変更が非常に大きなものになり、景気判断にも影響を及ぼしています。今回の研究会はこの改定作業を担当された内閣府経済社会総合研究所景気統計部長増島稔氏に、改定の内容について、詳しくご説明いただきます。 2011年12月13日（火）10時半からいつもの日本記者クラブ９階大会議室です。奮ってご参加下さい。
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■株価は景気の先行指標―2011年度第４回定例研究会 ９月27日（火）に本年度の第４回定例研究会を開きました。報告者はよしみ＆カンパニー代表で証券アナリストの吉見俊彦さんです。「株価変動は景気プラスの要因」と題して報告されました。 戦後の株価変動と景気循環の関係を分析すると、株価変動の73％は景気との関連で説明できるのだそうです。景気の山・谷との関連では、山に対しては８カ月、谷に対しては６カ月、株価の方が先行しているとの分析を示されました。 当面の景気との関連では、すでに株価は昨年の４月にピークを付けており、株価の先行性を念頭に置くと、景気はすでに後退局面にある可能性をにじませる報告でした。
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■2011年度第４回定例研究会―株価変動は景気プラスの要因 株価は景気の先行指標とされていますが、両者の関係はいまだ十分に解明されていません。景気循環研究を投資に生かすという意味でも、さらなる検証が求められます。今回は、株価のテクニカル分析の専門家で知られる吉見俊彦・よしみアンドカンパニー代表に「株価変動は景気プラスの要因」と題してお話いただきます。内容は、①株式相場変動の大波・中波・小波、②景気に先行する株価、③株式相場の中長期トレンドの転換、を歴史的に振り返るとともに、特に相場が大幅に下落した後の修復状況を検証されます。2011年9月27日（火）10時半からいつもの日本記者クラブ９階大会議室です。奮ってご参加下さい。
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■景気回復が続く―2011年度第3回定例研究会・パネル討論 2011年度の第3回定例研究会は7月4日（月）午前、日本記者クラブ宴会場で開きました。今回は東日本大震災からほぼ４カ月が経過した時期をとらえ、「震災復興と景気」をテーマにパネル討論会形式としました。 パネリストは、永濱利廣第一生命経済研究所主席エコノミスト、林田元就電力中央研究所主任研究員、山澤成康跡見学園女子大学マネジメント学部教授の３氏、モデレーターは宅森昭吉当学会事務局長（三井住友アセットマネジメントチーフエコノミスト）が務めました。 震災で落ち込んだ景気について、足元でサプライチェーン復旧などにより立ち直っており、今後についても、電力制約など課題は残るが、一方で復興需要が顕在化、海外景気もむしろ加速する可能性があり、景気は回復を続けるとの見方で一致しました。実質経済成長は2011年度はゼロ成長にとどまるが、来年度は山澤氏が1.8％、他の３氏はいずれも３％以上に高まるとの見通しを示しました。
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■2011年度第３回定例研究会―パネル討論「震災復興と景気」 本年度の第３回定例研究会はちょっと趣向を変え、当学会の気鋭エコノミストにパネル形式で東日本大震災後の景気を分析してもらうことにしました。「３．１１」は最早わが国だけの事件ではなく世界の注目を集めています。原発、復興、政治と不確実性に満ちた現状で我々にどんな未来があるのか、是非定例研究会に出席され一緒に考えて下さい。７月４日（月）１０時半から、会場は日本記者クラブ９階宴会場です。奮ってご参加下さい。
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■金融危機で経済学は進化―2011年度第２回定例研究会 2011年度の第２回定例研究会は５月23日（月）午前、日本記者クラブ宴会場で開きました。講師は三菱東京ＵＦＪ銀行市場企画部シニアマーケットエコノミストの鈴木敏之さん、テーマは「金融危機と経済学」です。 2008年9月のリーマンショック時の金融危機を経済学は予測できませんでしたが、その反省の上に様々な新しい理論体系の模索が進められています。鈴木氏は、危機後の経済学の立場を①既存理論の肯定的発展を求める（バーナンキＦＲＢ理事長、清滝信宏プリンストン大学教授ら）、②既存理論は妥当だが判断・政策に難があるとする（ジョン・テイラー・スタンフォード大学教授ら）、③新しい体系構築を模索する、の３つに区分。特にバーナンキＦＲＢ議長ら①に属する人たちは、非通常型金融緩和政策を通じて危機に対する短期金融市場の機能維持などについては正しい処方箋を書くことができたと述べ、欧州の財政危機、日本の大震災への対応などにも教訓は生かされている、と経済学の進歩を前向きに評価されました。
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■進化するリアルビジネスサイクル・モデル―2011年度第１回定例研究会 2011年度の第１回定例研究会は４月１８日（月）午前、日本記者クラブ大会議室で開きました。講師は日本銀行金融市場局企画役の藤原一平氏、テーマは「動学一般均衡モデルと景気循環」です。 藤原氏は、近年日銀を含め中央銀行中心に予測や政策シミュレーションに用いられるようになっている、最先端の動学確率一般均衡（ＤＳＧＥ）モデルについて、なぜ頻繁に用いられるようになったのか、どのようなモデルなのか、今後の課題は何か、を軸に講演。モデルの中身については、現状、金融政策分析には多くのＤＳＧＥモデルの中で、価格の粘着性・期待の考慮・ミクロ的基盤を有するニュー・ケインジアンモデルが最も利用されるとし、①オイラー方程式②ニュー・ケインジアン・フィリップス曲線③テイラー・ルール、の３式から構成されるモデルの概要を説明されました。
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■2011年度第2回定例研究会―金融危機後の経済学を考える 米国の住宅バブル崩壊、2008年９月のリーマンショックを機に、世界経済は新たなステージに移り、経済、市場分析にもこれまでと違ったモノサシが求められます。当面、６月に期限切れを迎えるＱＥ２（量的緩和第２弾）が予定通り打ち切られるかどうかが焦点です。今回は「ＦＥＤウォッチャー」として知られ、米国の金融政策に詳しい、三菱東京ＵＦＪ銀行市場企画部の鈴木敏之さんに、「金融危機後の経済学を考える」と題して報告していただきます。2011年5月23日（月）10時半からいつもの日本記者クラブ９階大会議室です。奮ってご参加下さい。 （本報告は、当初３月に予定していましたが、大震災発生に伴い延期されたものです）
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■３月１５日開催予定の第６回定例研究会は中止とさせていただきました
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■2011年度第１回定例研究会―動学一般均衡モデルと景気循環 リアル・ビジネスサイクル・モデルと言えば、ハハーンそういう話かとイメージが湧くのではないでしょうか。経済モデルでいま一番関心の高いのがマクロ動学一般均衡モデルです。このモデルの先端に焦点を当てながら、景気循環を解き明かそう、というのが今回の報告の趣旨です。テーマは「マクロ動学一般均衡モデルと景気循環分析」です。日本銀行金融市場局企画役の藤原一平さんに報告いただきます。 2011年４月18日（月）10時半からいつもの日本記者クラブ９階大会議室です。奮ってご参加下さい。
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■新興国の景気循環―2010年度第５回定例研究会 2010年度の第５回定例研究会は２月１６日（水）、第一生命経済研究所経済調査部の西濵徹副主任エコノミストにお願いしました。テーマは「新興国の景気循環」です。 西濱氏は、新興国のうち、中国、インド、ブラジル、ロシアの４カ国について、高成長軌道に入った過程とリーマンショック後の変化を歴史的に跡付けるとともに、足元の景気動向の分析と今後の見通しを示されました。中国では、インフレ懸念から金融引き締めに転じていますが、輸出と固定資産投資が依然堅調で、今年は新しい５ヵ年計画が始まることもあり、今後投資の押し上げが見込まれます。他の国もおしなべて年前半は調整含みだが、年後半は成長が加速し、新興国はまだまだ高い成長が期待できる、と楽観的な見方を示されました。
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■景気指数は頑健であるべき―2010年度第４回定例研究会 2010年度の第４回定例研究会は１月14日（金）、青山学院大学の美添泰人教授にお願いしました。テーマは「公的統計における頑健統計学の利用と景気動向指数」です。 内閣府が発表している景気動向指数（ＣＩ）に対してリーマンショック以降いろんな批判が出ています。その一つが「刈り込み問題」です。鉱工業生産指数などの急降下をそのまま採用せず、一定の下落率に直して計算するのは景気の実勢を歪める、という批判です。これに対して美添さんは①異常値を除去するのが頑健統計学の基本②ＣＩの大きさを過去と比較することはあまり意味のあることではない、などと反論されました。
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■2010年度第６回定例研究会―金融危機後の経済学を考える 米国の住宅バブル崩壊、2008年９月のリーマンショックを機に、世界経済は新たなステージに移ったように見受けられます。経済、市場分析にもこれまでと違ったモノサシが求められます。今回は「ＦＥＤウォッチャー」として知られ、米国の金融政策に詳しい、三菱東京ＵＦＪ銀行市場企画部の鈴木敏之さんに、「金融危機後の経済学を考える」と題して報告していただきます。2011年３月15日（火）10時半からいつもの日本記者クラブ９階大会議室です。奮ってご参加下さい。
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■2010年度第５回定例研究会―新興国の景気循環を分析 BRICs（ブラジル、ロシア、インド、中国）を中核に、新興国が躍動する世界経済になってきました。新興国経済の分析なしにわが国の景気を論じることはできません。その新興国ですが、経済成長率の高さにスポットライトが当たっても景気がどんな局面にあるのかは意外と知られていないのではないでしょうか。今回は第一生命経済研究所経済調査部で副主任エコノミストをされている西濵徹さんに「新興国の景気循環」を報告していただきます。2011年2月16日（水）10時半からいつもの日本記者クラブ９階大会議室です。奮ってご参加下さい。
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■学会創立から25年間の景気循環を振り返る―第26回総会・大会 秋晴れの平成22年11月２0日（土）、東京・日本橋の東洋経済ビルで第26回総会・大会を開きました。 総会で、平成21年度決算、22年度修正予算など５件の議案を原案通り可決、承認した後、中原奨励賞の表彰に移り、受賞者の鹿野達史監事（三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券景気循環研究所シニアエコノミスト）に盾と賞金20万円が贈呈されました。 鹿野監事は「景気指数とサーベイ・データを用いた日本経済の予測」と題して記念講演。サーベイ・データや景気指数による先行き予測を検証した上で、自らも関わる「ＭＵＭＳＳ先行指数」のパフォーマンスを披露。この指数によって実質ＧＤＰ成長率の予測もある程度は可能であることを示しました。 その後、「景気循環25年―バブルとグローバル化」をテーマに大会を開催。 吉川洋副会長（東京大学大学院経済学研究科教授）が「景気循環の理論と実証」と題して基調報告。景気循環を研究するための学問として始まったマクロ経済学の歴史を振り返り、近年の反ケインズ経済学の潮流の中で一部で信奉されているリアルビジネスサイクル論について、「金融を無視するなど、きわめて非現実的」と批判されました。大守隆常務理事（内閣府政策参与）は「景気循環の変容と課題」と題し、自らが執筆した平成12年度経済白書の記述を検証しつつ、また外資系金融機関エコノミストとしての経験を踏まえ、「チューリップ循環」と呼ぶべきとする今回の世界金融危機の教訓を議論、「金融政策の課題としてバブルの防止を重視すべき」などと結論づけました。杉浦哲郎理事（みずほ総合研究所専務執行役員・チーフエコノミスト)の講演テーマは「景気循環はやはりパワフルだった～Great Recessionとその後の回復が示唆するもの」。今回の世界同時不況からの回復は意外にも「Ｖ字型」で、「景気循環はやはりパワフルだった」と述懐しました。 コーヒーブレイクをはさみ、「足踏み景気の行方」をテーマにパネルディスカッションを開きました。モデレーターは水野和夫理事（内閣府大臣官房審議官経済財政分析担当）、パネリストは伊藤さゆり氏（ニッセイ基礎研究所主任研究員）、岩下真理幹事（日興コーディアル証券チーフマーケットエコノミスト）、鈴木将之幹事（第一生命経済研究所副主任エコノミスト）の3氏。景気の足元の判断、今後の見通しについては、足元では足踏み状態にあるが景気後退までは至らず、米国・中国経済の底堅さなどから輸出が持ち直し、2011年になり緩やかな回復軌道に戻るという見方で一致しました。
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■2010年度第４回定例研究会―何故「刈り込み」は必要なのか 景気指標をめぐる論戦のただ中にいられる青山学院大学の美添泰人教授を招き、異常値の刈り込みなどの問題を解説していただきます。報告のテーマは「公的統計における頑健統計学の利用と景気動向指数」です。2011年の１月14日（金）、会場は日本記者クラブ９階宴会場です。美添さんが拠り所としている「頑健統計学」とは何か、いま何故それが必要なのか、熱い報告になると思います。奮ってご参加下さい。
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■クズネッツサイクルのメカニズム解明―2010年度第2回定例研究会 2010年度の第2回 定例研究会を6月11日（金）に開きました。報告者は関西学院大学教授 村田治さんです。「住宅投資とクズネッツサイクル」と題して、GDP成長率のクズネッツサイクルの寄与度分解において最も大きな役割を果たしている住宅投資が１７年～２２年の周期を形成しているメカニズムに関して発表されました。住宅投資の決定要因は世帯数と住宅ローン金利であるという分析結果、そして人口の増加→世帯数の増加→住宅投資→3カ月後の住宅ストックの増加という循環に関する仮説を、報告されました。
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■ジェイテクト株価の先行力に注目―2010年度第１回定例研究会 2010年度の第１回定例研究会を４月26日（月）に開きました。報告者は日本経済新聞デジタルメディアでNEEDS事業本部情報開発部次長をされている中込一朗さんです。「株価は景気先行指数に使えるか」をテーマに報告いただきました。報告は当会の「新景気指数研究会」（主査・宅森昭吉理事）での研究成果の一環です。日経平均株価の前年比上昇率でもかなりの先行性が見て取れるのですが、中込さんは銘柄毎に３カ月、６カ月、9カ月の先行力を分析、同時に景気基準日付との対応もチェックされています。ジェイテクト株価だけでも景気の先行きを占える、というのは驚きでした。
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